コーポレートサイトやショップサイトなどを構築・運用する際、そのWebサイトを公開するアドレスが必要になります。その時、Webサイトのホームページアドレス（URL）やメールアドレスに含まれる「.jp」「.com」などのドメイン名は、安易に決めず、よく考えてから取得する事が大切です。
Web戦略の鍵となるポイントは、実はサイト制作以外の分野にも多いのです。その一つがドメイン名の選定。
ドメイン名はWebサイトの住所のようなもので、その登録期間が長ければ長いほど、SEO（検索結果の上位表示）に有利と言われています。名刺やパンフレットに印刷してエンドユーザーに渡す機会も多いでしょう。Webサイト運営を続けていく上で、ドメイン名とは長い付き合いになることが予想されます。
当社は多種多様な業種のクライアントニーズに応じたWebサイトデザインやシステム構築を手掛けていますが、表面的なデザインだけでなく、ドメイン名の選定やサーバーの選定など、Web戦略の根幹からご提案しています。
末尾が「.jp」で終わるドメイン名をJPドメイン名といいます。日本発であること、日本のWebサイトであることをアピールするには、最適なドメイン名です。
JPドメイン名には、大別して次の3つの種類があります。
.jp
日本国内に住所があれば、個人でも組織でも「誰でも」「いくつでも」登録できるJPドメイン名。漢字や・ひらがな・カタカナを使った、わかりやすく覚えやすい日本語ドメイン名も登録できます。個別の商品やサービスのサイトなどには、複数登録が可能で、短くて覚えやすい汎用JPドメイン名が便利で効果的です。
.wakayama.jp、.和歌山.jpなど
全国47都道府県の名称を含むJPドメイン名。日本国内に住所があれば、個人でも組織でも「誰でも」「いくつでも」登録できます。
.co.jp、.ac.jpなど
企業（.co.jp）や大学（.ac.jp）など、組織の種別ごとに区別されたドメイン名。日本で登記・設立された「一つの組織につき」「一つだけ」登録することができます。
日本の企業なら「co.jp」がおすすめです。誰でも登録できるドメイン名とは違い、日本国内に登記のある企業が１組織につき一つだけしか登録できません。URLやメールアドレスから「ちゃんとした日本の会社だ」というポジティブなブランドイメージを対外的に与えることができます。その「安心感」「信頼感」の表れとして、「co.jp」は国内上場企業の97％（2013年10月JPRS調べ）が登録しています。
なお、組織設立の6カ月前から登録できる仮登録制度もありますので、起業をご検討中の方にもおすすめです。
JPドメイン名の登録・管理は、すべて登録管理機関であるJPRS（株式会社日本レジストリサービス）で行われています。
株式会社スマート・インサイトは、このJPRS公認の指定事業者（レジストラ）です。JPドメイン名の登録やDNS登録など、レジストリへ直接申請できるJPRSのビジネスパートナーです。
